遠隔医療

Telemedicine

北海道は、従来から医師不足や医師の偏在化による医療格差の問題を抱えており、先進医療を受けるために遠方からの通院を余儀なくされる患者さんがたくさんいます。旭川医科大学では、患者さんが地元の医療機関で治療を受けられる機会を増やすため、1994年からICT(情報通信技術)を活用した遠隔医療を推進しています。

普及促進活動

1遠隔医療の推進方策に関する懇談会

2008年3月~2008年7月
遠隔医療の推進方策に関する懇談会

地方における医師不足等が指摘されている状況を踏まえ、地域医療の充実に資する遠隔医療技術の活用方法と、その推進方策について検討することを目的として「遠隔医療の推進方策に関する懇談会」が総務大臣及び厚生労働大臣の共同懇談会として開催され、本学から吉田晃敏学長(遠隔医療センター長)が構成員として選出されました。

数回の会合の結果、2008年7月31日に「中間とりまとめ」が報告され、その結果に基づいて全国10カ所で遠隔医療モデルプロジェクトを実施することになりました。

2遠隔医療モデルプロジェクト

2009年3月~
遠隔医療モデルプロジェクト

総務大臣及び厚生労働大臣の共同懇談会として開催された「遠隔医療の推進方策に関する懇談会」の結果、総務省による遠隔医療モデルプロジェクト実施地域として北海道が選ばれました。そこで、北海道を運営主体とする「北海道医療過疎を解消するための広域遠隔医療普及推進事業協議会」を設立し、旭川医科大学病院遠隔医療センターが既に実施している拠点病院間との遠隔医療を地方病院や診療所にまで拡大し、全国展開が可能な遠隔医療モデルを確立することになりました。

プロジェクトでは、「中間とりまとめ」で示された遠隔医療(DtoD)の有効性や実用性、および他の地域や地方病院、診療所への適用可能性を検証し、また専門医と看護師等のコメディカル間で実施する遠隔医療支援(DtoN)、在宅療養支援(DtoP/NtoP)の有効性についても検証しました。

3ユビキタスタウン構想推進事業

2010年3月~
ユビキタスタウン構想推進事業

総務省がICT関連技術を集中的、効果的に活用して地域住民が生活の向上、安心・安全を実感できる街づくり「ユビキタスタウン」の全国展開を推進することとなり、北海道においても「どこに住んでいても高度な医療が受けられる遠隔医療普及推進事業」が始まりました。北海道と旭川医科大学を中心とした「北海道遠隔医療普及推進協議会」を設立し、道内15医療機関を結ぶ遠隔医療ネットワークを拡充しました。これにより、放射線画像診断、病理診断、眼科、救急、神経内科の遠隔医療支援体制が充実しました。

4クラウド型救急医療連携支援事業

2016年10月~
クラウド型救急医療連携支援事業

旭川医科大学病院と道内6病院(北見赤十字病院、道立北見病院、深川市立病院、留萌市立病院、富良野協会病院、遠軽厚生病院)は、総務省からの支援を受けて、クラウドサービス、モバイルネットワーク、遠隔医療技術を活用した「新しい遠隔医療支援ネットワーク」を用いて救急医療連携を行う「クラウド型救急医療連携支援事業」を開始しました。